パチンコ業界の強大すぎる敵はスマホゲームらしい・・・

◆パチンコ業界にとっての「強大すぎる敵」
”パチンコ業界は、スマホゲームに奪われた若年層をファンとして取り戻さなくてはいけない”――。

　とあるパチンコ業界の集まりの場で、業界幹部が発した言葉である。

　最盛期は3000万人と言われたパチンコファンが、1000万人の大台を割って久しい。

　その要因は、業界自らが高じた射幸性に傾倒した営業の影響もあれば、一方で、ギャンブル等依存症対策に関わる行政や世間の厳しい風当たりの影響もあるのだが、理由はどうであれ新規客やスリープユーザーの掘り起こしこそが業界の急務であることは間違いない。

　現在のパチンコ業界を支えているユーザー層の多くは、所謂「団塊の世代」と「団塊ジュニア」と呼ばれる世代であり、既に70歳を超える「団塊の世代」が10年後も今と同じようにパチンコ店に来店するというのは甚だ難しい話である。この先10年、いや5年でどれだけの20代のユーザーを獲得することが出来るのかが業界浮沈の鍵を握っている。

　そこで冒頭の言葉である。スマホゲームからの若年層ファンの奪回。

　ビジネスや通信のツールとしてだけではなく、手近な娯楽として世代を問わず定着してしまったスマートフォン。特にスマホを通じたソーシャルゲーム市場は年々拡大しており、一時はボーリングであり、一時はパチンコでもあった、国民の代表的な「娯楽」のポジションを既に獲得していると言っても過言ではない。

　パチンコ業界が求める、スマホからの新規ユーザーの奪還は果たして可能なのか？

◆意外とパチンコにカネを割く、20代のパチンコファン
　パチンコ業界の中でも主要団体のひとつである、一般社団法人日本遊技関連事業協会（以下、日遊協）が独自に行った「2018年ファンアンケート」の調査結果が公表されたのだが、その内容がとても興味深い。

　このアンケートは、日遊協に加盟している企業の33社161ホールにおいて、実際に遊技をしていた人を対象としている。回収のサンプル数は2924人となっており、十分に信用に足る数だ。

　このアンケートは多くの質問事項の回答を得て、多角的に分析をしているのだが、本稿ではテーマである20代に絞って紹介したい。

【1日あたりの遊技時間】 （平日）
男性20代以下　1時間未満5.3％、1時間～3時間29.2％、3時間～5時間30.6％（全体の65.1％）
女性20代以下　1時間未満12.8％、1時間～3時間30.6％、3時間～5時間32.9％（全体の76.3％）
（休日）

男性20代以下　1時間未満3.4％、1時間～3時間26.0％、3時間～5時間32.9％（全体の62.3％）
女性20代以下　1時間未満9.0％、1時間～3時間19.4％、3時間～5時間20.8％（全体の49.2％）

　ちなみに上記返答の他は「5時間以上」、「不明」、「平日（休日）は遊技しない」となっている。

【遊技時の1日の平均使用金額】 男性20代以下　5000円未満12.1％、5000円～1万円15.9％、1万円～3万円47.0％
女性20代以下　5000円未満26.3％、5000円～1万円20.8％、1万円～3万円39.6％
※日遊協のアンケートでは「3000円未満」と「3000円～5000円」を別項目で公開していたが、本稿ではあえて合算している。

　この２つのアンケート結果から言えることは、20代のパチンコ遊技者の特徴としては、平均遊技時間は1時間以上5時間以内と大きな幅があるが、その際の使用料金は1万円以下で遊技する層と、1万円～3万円で遊技する層に二分できるということだ。

　こうなると問題は、「では月に何回パチンコをするのか？」という事になるのだが、20代以下の男性の76.4％、20代以下の女性の51.4％が「週に1回以上」と答えているのだ。

　単純に使用金額だけの話をすれば、仮に1回1万5000円を使用して4回パチンコ店にいくだけで、6万円も使用していることになる。

　月に6万円。この数字だけ見れば、もうスマホユーザーとパチンコユーザーとでは住んでいる世界が違うとなり、例の「スマホゲームからファンを奪回する」という業界幹部の言葉は、まったく現実味を失ってしまう。

◆狙うは月平均1万円、スマホゲーム課金する層
　前項におけるアンケート結果を公表しているのは業界団体の日遊協である。パチンコには「換金」が付き物であるということは周知の事実であるが、それを公言出来ないのも百も承知。この日遊協のアンケート結果をたたき台にして仮説を立ててみる。

　仮に20代男女（ファン限定）のパチンコの月間使用金額の平均を6万円とする。

　一般的にパチンコの還元率は80％前後と言われていることから、平均の「換金額」は4万8000円となり、これを差し引けば平均の使用金額は月間1万2000円程度となる。月間6万円ではなく、月間1万2000円の遊興費であれば、まああり得ない金額でもなく、その程度の金額をスマホゲームに投じる層も一定数は見込める。

　スマホゲームユーザーの課金実態については、調査結果が媒体ごとに曖昧で、サンプル数が限られているものが多いことから一概には言えないのが実情であるが、体感値として、月間1万円程度の課金ユーザーが一定数いることは間違いない。

　パチンコ業界が狙いたいのはこの層であり、単純に使用金額だけを見れば、十分に誘引できる可能性を秘めていそうにも見える。

◆パチンコ業界人の認識のズレ
　以下は筆者の持論だ。

　結論から言えば、今のパチンコ業界に、この「20代1万円課金層」の「奪回」は出来ないと思っている。

　なぜなら「スマホゲームに（若年層の）客を取られた」というパチンコ業界関係者は多くいるが、彼らのほとんどは、スマホゲームに「お金（売上）」を取られたと思っているからだ。

　パチンコが、スマホゲームに奪われたのは、20代の若者の「小遣い」ではなく、パチンコが、スマホゲームに奪われたのは、20代の若者の「暇な時間」である事に気付いている人は少ない。

　本当のところは、休みの日や仕事帰りの特に予定もない時に、「しようがねぇな、やること無いからパチンコでも行くか」という若者が減り、「家でスマホ」という若者が増えただけなのだ。

　パチンコを支えてきたのは、人々の「暇な時間」だったはずだ。その証拠に、スマホに依存しない、団塊の世代は変わらず繁くパチンコ店に通っているではないか。日遊協2018ファンアンケートの結果でも60代以上の男性64.8％、女性58.4％が「2日に1回以上」パチンコ店で遊技している。

　パチンコ店が新規ユーザーとして若年層を引き入れたいのであれば、20代男女の「暇な時間」をどれだけ充足させてあげられるのかに焦点を当てなくてはいけない。パチンコとは余暇産業であるという事をもう一度思い出すべきであろう。

　しかし絶望的な事は、

　今の世の中に、スマホ以上に暇つぶしに適したものが無いということ。

　ただ一つ、一時的な収集欲や優越感を得ることは出来るが、結果的にはただただ消費されるだけのスマホ課金と違うパチンコ独自の強みがあるにはあるが、その事を公言は出来ないということ。

安達夕

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