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パチンコ業界を潰す最適解[赤坂の業界解体新書#3]

どうすればパチンコが日本からなくなるか、という妄想のお話。パチンコが日本からなくなるとき、それは大衆に見放され、不要になってしまったとき。当たり前のことを言うけれど、不要なものは自然になくなっていく。

今のパチンコはあまりにも魅力的で、多くの人を魅了しているからなくならないし、その魅力は開発者の努力によって日々高まっている。では、その魅力は何によって失われてしまうのか。

その答えは『規制』だ。

 

規制はある日突然に

近い未来、パチンコ業界に対する大バッシングが起こるんだ。万博が終わり、大阪IRにスポットが当たるようになる。それはカジノであり、ギャンブルだ。つまり、近い未来においてギャンブル依存症に関する議論が再燃してパチンコ業界が叩かれる。その結果として、さらなる厳しい規制が求められることになるのだ。それは広告宣伝規制であり、出玉規制かもしれない。こういう規制の話は、知らない間に、知らない場所で、勝手に育っていて、ある日突然、目の前に現れる。

しかし、こうも思ったはず。厳しい規制があったとしても月日が経てば緩くなる、と。そう思ってますよね。

 

それは誰かのおかげ

ギャンブル依存症対策により大当りの獲得出玉上限が2400発から1500発になり、広告宣伝規制ではイベントが禁止された。それから時が経ち、高い射幸性を持った機械が続々と登場して、ホールは「おすすめ機種」が言えるようになった。昔に比べると自由度が上がっている。それは誰のおかげか。

警察庁にパチンコ好きがいて認めてくれたのか、そんなわけがない。これは業界団体が議員のもとに足を運び、お願いをした結果だと思っている。どれだけ多くの議員に頭を下げたのか、僕にはわからないし、それを知る立場にない。けれども、こういう活動のおかげで、今の業界がなんとか成り立っていることは知っている。

 

業界を潰すのは何もしない業界人

警察庁のパチンコ業界に対するスタンスは、生かさず殺さず、でパチンコ業界にさほど興味はない。議員もパチンコ業界を率先して守りたいとは思っていないだろうから、パチンコ業界はバッシングを受けたときに自分たちで守るしかない状況になっている。だからパチンコ業界から議員を出したいのだろう。

こういう状況に置かれているのに、パチンコ業界でご飯を食べさせてもらっている方々が危機感を持っていないことを僕は知っている。正確には危機感を持っていない、のではなく、危機感という言葉さえ持っていない。

議員が出たところで、パチンコ業界がどう変わるのか僕にはわからない。

仮に、パチンコ業界が良くなるような改革があった先に、それでも業界が縮小するようであれば、それはもう大衆に見放されていることになり、パチンコは自然と日本からなくなるだろう。

しかし、その未来さえも実現できないまま終わろうとしている。

 

パチンコ業界を潰す最適解は業界人が何もしないこと。
ようこそ、終わりの始まりへ。

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